メディア業界には、テレビなどの放送業、新聞業、書籍・雑誌を出版する出版業といった分野があります。
スマートフォンの普及によってインターネットの利用時間が増える一方で、テレビの視聴率は低下傾向にあり、高視聴率の目安とされる15%を超えることはほとんど無くなっていると言われています。その為、テレビの主要な収益源である広告の伸びは頭打ちとなっており、各社は現在の厳しい状況を受け、番組制作費の抑制や、自社制作番組に力を入れるといった取り組みに動いています。
新聞業は、ネットやSNSなど多様な情報を収集することができるようになったことから、放送業より更に厳しい状況に陥っており、新聞の購読者数と発行部数は右肩下がりとなっています。日本経済新聞は有料会員向けの電信版を提供し、2014年時点では会員が33万5000人となっており順調に会員を伸ばしていますが、今後も各社試行錯誤が続くと見られます。
新聞業と同様、出版業も苦境に立たされており、市場の書籍・雑誌の売上は低迷を続けています。書籍は、ごくわずかな話題書は売れるがそれ以外は不振という二極化の状態となっており、雑誌に関しては返品率が書籍を上回る逆転現象が起き、雑誌の販売不振が浮き彫りとなり休刊が相次いでいます。電子書籍市場の拡大に各社対応し、売上の下落を食い止める動きが見られますが、苦境に立たされているといえます。