• フリーランスの給料実態と平均年収は?手取りアップの方法も徹底解説

    公開日:2024年09月02日 最終更新日:2024年09月19日

    これからフリーランスを目指すにあたって、フリーランスの給料実態はどのぐらいなのか気になる方も多いのではないでしょうか。本記事では、フリーランスと雇用者(会社員やフリーター)との年収比較、税金を支払った後の手取り額、手取りをアップする方法など、給料についての知りたいポイントをまとめてご紹介します。

    またフリーランスの給料はどのような形で受け取るのか、主な受け取り方法や作業完了からどのぐらいの日数で報酬を受け取ることができるかなど、報酬支払いの仕組みや用語も解説します。

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    1. 会社員と比較した、フリーランスの年収の実態は?

    まずは雇用者(会社員やフリーター)とフリーランスの年収分布はどのぐらい違うのか、内閣官房の調査結果を紹介します。

    内閣官房が発表した「令和2年度フリーランス実態調査結果」によると、「フリーランスの世帯年収」と「雇用者の世帯年収」は共に300万円以上400万円未満が最も多い状況です。グラフにすると、両者の分布は意外に一致していることが分かります。

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    2. 実際に、年収1000万円以上稼いでいるフリーランスの割合は?

    前項のグラフによると、世帯年収1000万円以上稼いでいるフリーランスは10%程度存在しているようです。では、個人単位の年収ではどうでしょうか。フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2024」によると、アンケート回答者の現在の年収は次の通りです。

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    出典:フリーランス白書2024|一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会

    このように、個人で1000万円以上稼いでいる人は回答者全体の9.7%であり、前項の10%とほぼ同じ約一割であることが分かりました。なお400万円未満の人の割合が高いのは、フリーランスには次の4つの働き方があるためだと考えられます。

    • 副業系すきまワーカー

    • 複業系パラレルワーカー

    • 自由業系フリーワーカー

    • 自営業系独立オーナー

    それぞれの定義と、人口、年間報酬額の平均は、次のようになっています。

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    副業系
    すきまワーカー
    複業系
    パラレルワーカー
    自由業系
    フリーワーカー
    自営業系
    独立オーナー
    常時雇用されているが、副業としてフリーランスの仕事をこなすワーカー 雇用形態に関係なく2社以上の企業と契約ベースで仕事をこなすワーカー 特定の勤務先はないが、独立したプロフェッショナル 個人事業主・法人経営者で、1人で経営しているオーナー
    439万人 373万人 308万人 551万人
    63.9万円 108.4万円 57.8万円 354.8万円

    このうち、専業フリーランスと聞いてイメージする「個人事業主」や「ひとり法人」は、「自営業系独立オーナー」にあたり、その割合は全体の3分の1程度です。

    出典:フリーランス実態調査 2021|Lancers


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    3. フリーランスの手取り額は?年収別見込み額の早見表

    平均年収の額面は前述の通りですが、さらにフリーランスは、そこから税金や各種社会保険料を自分で支払う必要があります。それらを支払った後の手取り収入を試算すると、おおよそ次のような金額になります。

    【試算の条件】

    • 20~30代
    • 単身世帯
    • 東京都在住
    • 青色申告あり
    • 経費計上なし
    • 特別な控除なし
    • 個人事業税がかかる業種

    月額単価 年収 手取り年収 手取り月収 その単価の案件例
    20万円 240万円 185万円 15万円
    30万円 360万円 270万円 22.5万円 30万円以上の案件例を見る※1
    40万円 480万円 350万円 29万円 40万円以上の案件例を見る※1
    60万円 720万円 490万円 41万円 60万円以上の案件例を見る※1
    80万円 960万円 635万円 53万円 80万円以上の案件例を見る※1
    100万円 1200万円 775万円 65万円 100万円以上の案件例を見る※1

    ※1:「案件例を見る」のリンク先は、弊社が運営するフリーランスITエンジニア専門エージェント「プロエンジニア」の案件ページです。単価別の代表的な案件の例は、この記事の最後でもご紹介します。

    年収(月額単価)から手取り額を計算する詳しい方法を知りたい方は、次の記事を参考にしてみてください。

    フリーランスの手取りの実態は?個人事業主の年収早見表&シミュレーション
    フリーランスや個人事業主が自分の収入を計算する方法と、代表的な条件での手取りを早見表でご紹介します。また、その手取りがもらえる「ITエンジニアの案件例」も、ご紹介します。 [widget] 1. フリーランスの手取り、単価ごと見込み額の早見…


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    4. フリーランスの給料が支払われるタイミング

    令和4年度フリーランス実態調査結果によると、報酬は「後払い」が47.8%と最も多く、次いで「定期払い」が24.8%です。

    前払い 契約締結時点や具体的な作業に入る前で報酬の全額又は一部が支払われる 2.0%
    着手金払い 契約締結時に一部、残りがどこかのタイミングで支払われる 2.0%
    定期払い 契約期間中に契約期間の毎月末など定期的に報酬が支払われる 24.8%
    不定期払い 定期的ではないが、契約期間中や作業を開始してから取引先に成果物を納入する前や役務の提供中に報酬が支払われる 2.8%
    後払い 契約終了後や取引先に成果物を納入したり、役務を提供した後に報酬が支払われる 47.8%
    不明 報酬の支払い時期は特に決まっていない 20.6%

    出典:令和4年度フリーランス実態調査結果|内閣官房

    このうち気になるのは、報酬の支払時期が「不明」が20.6%もある点でしょうか。実はこれまで、フリーランスの契約書には支払い期日を明記しなくても問題なかったため、未払いトラブルなども多発していました。しかし2024年11月施行のフリーランス新法で新たに課される規律「取引条件(業務内容、報酬額、支払期日等)の明示」により、改善が期待されています。

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    5. フリーランスの給料の「支払いサイト」とは?

    前項で紹介したフリーランスの給料が支払われるタイミングの中で最も多い「後払い」や次に多い「定期払い」のケースでは、「支払いサイト」と呼ばれるものの日数が重要になります。支払いサイトとは、作業完了(報酬発生)後の締め日から実際に報酬の支払いが行われるまでのタイムラグのことです。

    例えば支払いサイトが業界最短水準の20日であるプロエンジニアでは、次のようなサイクルで支払いが行われています。

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    出典:【業界最高水準】お支払いサイトについて|プロエンジニア

    このように、納品が完了しても、すぐに報酬が支払われるとは限りません。例えば上の図のうち「60日サイト」の例の場合、実際に報酬を手元に受け取るまで作業開始から最大4か月かかります。他に収入源がなければその間は無収入が続くことになり、資金繰りが悪化しやすいという注意点があります。

    案件を受注する際には、必ず支払いサイトをチェックすることが重要です。


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    6. フリーランスの給料が支払われる単位

    フリーランスの給料は、月額単価で報酬が支払われたり、納品物の量に対して支払われるなど、様々な支払い単位があります。
    ここでは代表的な単位5つと、その代表的な職種を紹介します。

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    6.1 時給制

    1時間 x円など、作業した時間に対して報酬が支払われます。

    ■ このタイプで報酬が支払われる主な職種

    事務、販売、建設業など

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    6.2 月額単価制

    1ヵ月 x円など、一か月の作業に対して報酬が支払われます。

    ■ このタイプで報酬が支払われる主な職種

    エンジニア、コンサルタント、アドバイザーなど

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    6.3 成果物の従量制

    1文字 x円、1ページ x円など、成果物の分量に対して報酬が支払われます。

    ■ このタイプで報酬が支払われる主な職種

    ライター、編集者、漫画家など

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    6.4 プロジェクト単位制

    プロジェクト単位で請け負い、「プロジェクト完了1件に対していくら」という形で報酬が支払われます。

    ■ このタイプで報酬が支払われる主な職種

    クリエイター、建設業など

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    6.5 コミッション・インセンティブ制

    制度のあるサイトで発表(投稿)したコンテンツに対して、閲覧やクリック、広告商品の購入などが発生すると、その数に応じた報酬が支払われます。

    ■ このタイプで報酬が支払われる主な職種

    動画や画像の投稿者など


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    7. フリーランスの給料の受け取り方法

    給料の受け取りには様々な方法がありますが、主に次のようなものがあります。

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    多くの場合、クライアントからフリーランスへは直接報酬が支払われます。その際には口座への振り込みが一般的ですが、口座情報を公開したくない場合はPayPalなどの決済サービスを利用する場合もあります。

    また最近は減少していますが、現場で日雇い等で作業する場合、現金で報酬を直接手渡しするケースもあります。

    また初めて取引する相手で支払いに不安がある場合などは、仲介サービスを経由して報酬のやり取りを行う場合もあります。その際には、まずクライアントから仲介サービスの口座に報酬を振り込み、仲介サービスからフリーランスの口座に手数料を差し引いた金額を振り込む流れになります。

    仲介サービスは手数料がかかりますが、その代わりに様々なトラブルを防止するための仕組みが用意されているという利点があります。


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    8. フリーランス(個人事業主)が給料を増やす具体的な方法

    フリーランス(個人事業主やひとり法人)が給料を増やす具体的な方法として、次の3つが挙げられます。

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    それぞれ詳しく解説します。

     

    8.1 案件を掛け持ちする

    作業時間に余裕がある場合、多くのフリーランスが仕事を掛け持ちしています。ただ案件によっては掛け持ちを禁止している場合もありますので、契約条件の確認を忘れないようにしてください。

    フリーランスSEは複数案件を掛け持ちすべき?メリットや掛け持ちに向く案件をプロが解説
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    8.2 青色申告をする

    青色申告をすると、次のようなメリットがあります。

    • 経費にできるものが増える

    • 青色申告特別控除を受けられる

    まず経費として申告できるものが増えると、税金が下がります。
    また青色申告をすると、青色申告特別控除を受けられるようになります。
    つまり節税できるため、手取りの増加につながります。

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    8.3 経費を最大化する

    青色申告では、次のようなものを経費として申告することができます。

    科目 内容
    減価償却費 高額かつ消耗しない資産(固定資産)の一部を費用に計上
    消耗品費 事務用品などの消耗品(10万円未満または耐用年数が1年未満)
    通信費 プロバイダ料金、電話代、宅配送料、切手代など
    接待交際費 打ち合わせの飲食代など、顧客とのつきあいで発生した費用
    旅費交通費 電車・バス代、ガソリン代、出張旅費など
    図書新聞費 参考書代など
    広告宣伝費 広告の費用や宣伝用ウェブサイトのサーバー料金など
    水道光熱費※2 水道代、電気代、ガス代
    修繕費※2 固定資産の修繕にかかった費用
    地代家賃※2 オフィスの家賃など
    損害保険料※2 オフィスの火災保険料や営業車の自動車保険料など

    ※2:水道光熱費、修繕費、地代家賃、損害保険料:自宅をオフィスに利用する場合、按分して一部を計上可能

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    8.4 フリーランス「経費」チェックシート|ITエンジニア・デザイナー編

    フリーランスが経費に計上できる項目をまとめて、チェックシートにしました。
    見落としがないかのチェック用に使ってみてください。

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    9. フリーランス(個人事業主)が利用できる控除の種類

    青色申告を行う以外にも、各種の控除を利用することで節税することができます。
    所得税だけでなく消費税を支払っているフリーランスの場合、消費税に対する控除制度もあります。対象になる場合は、ぜひ活用してください。

     

    9.1 所得税の控除

    • 基礎控除

    全ての納税者が受けられる控除

    • 青色申告特別控除

    青色申告を行うことで受けられる控除(最大65万円)

    • 各種所得控除

    生命保険料控除、医療費控除、寄付金控除など

    • 社会保険料控除

    国民健康保険料や国民年金保険料など、支払った社会保険料を所得から控除

    • 小規模企業共済等掛金控除

    小規模企業共済やiDeCoに加入している場合、掛金の一部を所得から控除

    • 雑損控除

    災害や盗難によって損害を受けた場合に適用される控除

    • 家族の状況に関する控除

    配偶者控除、扶養控除、障害者控除、ひとり親控除、寡婦控除、勤労学生控除など

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    9.2 消費税の控除

    • 仕入税額控除

    材料や商品の購入にかかる消費税を控除


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    10. フリーランス(個人事業主)の給料が激減した場合の対処法

    フリーランスは会社員と違い、突然給料が激減することもあります。その場合は免除制度などが用意されていますので、ぜひ活用してください。

    国民年金については、収入の減少に応じて納付の猶予や免除を受けることができます。
    ただしデメリットとして、将来受け取る年金の額が減少するという点が挙げられます。とはいえ「全額免除」になっても2分の1は保証されます。対して「未納」の場合は全く保証されないため、支払いが難しい場合は忘れずに手続きを行っておきましょう。
    なお免除を受けた後、10年間は免除された分を追納することができます。年金を減らしたくないという方は、後で余裕ができた際に納付することも可能です。

    出典:仕事がないフリーランスはどうすれば良い?案件獲得方法と法律も


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    11. 目標の給料額別、ITフリーランスの案件例を紹介

    この項目では、実際のITエンジニア向けフリーランス案件をもとに、どんなスキルがあればどれほどの給料がもらえるのか、条件の概要を添えてご紹介します。

     

    11.1 手取りの給料350万円以上を狙える案件例(月額単価40万円~)

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    出典:プロエンジニア

    こちらの案件は月額単価40万円~50万円で、ヘルプデスク担当者を募集しています。
    社内PCのキッティング作業と、社内からのPCに関する質問に答えるヘルプデスク作業が主な業務です。特に人物面が重視されており、ITスキルよりコミュニケーション能力が求められます。出社は週1、2回で、あとはテレワーク可能な案件となっています。

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    11.2 手取りの給料500万円以上を狙える案件例(月額単価60万円~)

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    こちらの案件は月額単価60万円~70万円で、フロントエンドエンジニアを募集しています。Spring BootとReactを用いた開発経験と、主体的な行動やコミュニケーション能力が求められています。従業員満足度の高いスタートアップ企業の案件で、フルリモート勤務可能な点が魅力的な案件です。

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    11.3 手取りの給料1000万円以上を狙える案件例(月額単価130万円~)

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    こちらの案件は月額単価130万円以上で、プロダクトマネージャーを募集しています。
    アジャイル開発を用いたプロダクトマネジメント経験が3年以上必要で、かつ課題解決力やAWSコンソールなどの利用経験、スタートアップやメガベンチャーでの就業経験が必要です。
    いずれ週1程度の出社が必要になる可能性はありますが、フルリモート可能な案件です。


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    12. フリーランスの給料について、よくある質問にお答えします

    フリーランスは充分な給料をもらえるのか不安な方へ、よくある質問にお答えします。

     

    12.1 実際のところ、専業フリーランスの給料は正社員より高いのでしょうか?

    個人のスキルや選ぶ案件次第ですが、会社にとっても育成などにお金がかからない分、同じスキルであれば基本給(月額単価)は高くなる人が多い状況です。逆に育成が必要な経験の浅い段階であれば、正社員の方が安心です。

    エージェントに相談すれば、独立した場合の想定年収を試算することも可能です。フリーランスとして需要の高いスキルを持っていれば、思わぬ年収アップになることも。自分が持つスキルでどのぐらいの年収を見込めるのか知りたい方は、ぜひプロエンジニアにご相談ください!

    独立支援も無料で承っています。ぜひお気軽にご相談ください。

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    エージェントに相談する前に今どんなスキルが稼ぎやすいのか確認したい方は、次の記事もチェックしてみてください。

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    12.2 フリーランスは給料の「未払い」や「不当な減額」といったトラブルが多いと聞いたので、不安です

    SNSなどを経由した個人取引や、スキル販売サイトなどで契約した場合、思わぬ支払いトラブルに遭遇することがあります。

    特に契約について知識のない個人との取引は、作業後のキャンセルや音信不通などトラブルが多い傾向にあります。もし受注する場合は、支払いがシステムで管理される仲介サービスの利用がおすすめです。ただし仲介サービスでもトラブルはあるので、相手の取引実績や評価などをよく見極めて受注することが大切です。

    それでも給料面のトラブルが心配な方には、エージェントの利用がおすすめです。

    そもそもエージェントがクライアントとフリーランスの方の間に入った上で、お支払いはエージェントから行います。そのため「未払い」や「発注者との連絡が取れなくなる」ことはございません。プロエンジニアの場合、15年以上の実績と常時300名以上のエンジニア稼働実績があります。安心してご稼働いただけると自負しています。

    出典:プロが語る「フリーランス案件の上手な探し方」|クラウドソーシングよりエージェントは安心して稼働できます

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    12.3 経験年数が増えたら給料はアップしますか?

    「フリーランス経験が長い」のではなく「そのスキルの経験年数が長い」ことによって、単価の高い仕事を受けやすくなる傾向にあります。ただしスキルの更新を続けていないと、そのスキルの需要自体がなくなるリスクもあるので、常にトレンドをキャッチアップしておくことが大切です。

    またリーダーへのステップアップなど、キャリアアップに向けて積極的に動くことも、給料のアップにつながります。

    フリーランスになって最初の10年間はJavaエンジニアとして、エージェント経由で銀行系の仕事を主に請けていました。リーマンショックをきっかけに、大手企業の案件が減少し、銀行系の案件を請けられなくなったため、リーマンショックの影響を受けなかった中小企業のPHP案件を請け始めました。それ以来PHPの案件を10年以上請け続けています。
    (中略)
    最近は手を動かす仕事ばかりですが、Javaの案件を請けていた時代にリーダーを担当することもありましたので、今後はPHPの案件でもリーダーとして活躍できるようにステップアップしていきたいです。

    出典:フリーランス経験23年。自由に仕事を選べる環境を求めフリーランスに。10年以上お世話になっているプロエンジニアのおかげで、理想の案件で働けています


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    13. まとめ

    フリーランスになると福利厚生などがないぶん、多くの方が会社員時代よりも給料がアップします。その代わり自分自身で健康を管理し、必要な保険を選んで加入するなど、将来への備えを自分で用意する必要があります。万一の事態になる前にしっかりと準備して、ぜひフリーランス生活を楽しんでください。

    弊社が運営するフリーランスエージェント「プロエンジニア」のキャリアアドバイザーが、あなたに最適な案件探しを全力でサポートいたします。これからフリーランスへ転身したいと考えている方も、ぜひ一度プロエンジニアにご相談ください。

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